初めて不動産の購入を検討するときに、調べているとわからないことが次々に出てきます。
そのひとつが、自己資金ではないでしょうか?
不動産購入時の自己資金とは、どのような資金のことを指すのか、いまいちわからないという方は多いようです。
この記事では、不動産を購入するときの自己資金とは何か、また、必要な自己資金の割合について解説します。
自己資金についてしっかり理解して、スムーズな不動産購入を目指しましょう!
不動産購入における自己資金 ①そもそも自己資金とは?
不動産購入の流れについて調べていると、必ず出てくるのが自己資金です。
そもそも自己資金とは、どんな資金のことなのでしょうか?
自己資金とは、不動産を購入する際に住宅ローン以外で準備する現金のことです。
一般的に、引き出し可能な預金などを含む、手元にあり、すぐに準備できる現金のことをいいます。
不動産購入を購入するときは、住宅ローンを利用するのが一般的です。
不動産の価格から住宅ローン借入額を差し引いた「頭金」や、住宅ローン借入手数料・登記費用・仲介手数料・引越し費用・家具購入費用などさまざまな「諸費用」は、自己資金から支払うケースがほとんどです。
最近は、「頭金(自己資金)ゼロ住宅ローン」などもありますが、のちのちのことを考慮すれば、頭金は支払っておいたほうがよいでしょう。
不動産購入を検討しているなら、ある程度まとまった自己資金を準備しておく必要があります。
不動産購入における自己資金 ②必要な自己資金の割合
不動産を購入する際は、ある程度の自己資金が必要であることがわかりました。
では、必要な自己資金の割合はどれくらいでしょうか?
不動産購入時は資金計画がとても重要であるため、しっかり把握しておきましょう。
ほとんどの場合、不動産購入時は自己資金と住宅ローンで費用をまかないます。
不動産購入における頭金として必要な自己資金の割合は、不動産購入価格の2割以上が目安だといわれています。
従来の住宅ローンの融資限度額が不動産購入価格の8割までと設定されていたため、残りの2割は自己資金で支払うのが一般的でした。
しかし最近は、上記でも述べたとおり、頭金ゼロ住宅ローンや、初期費用が大幅に削減できる「フラット35」なども登場しており、より自分にあったローンを選べます。
住宅ローンで必要な自己資金の割合は2割程度ですが、そのほかに不動産購入価格の1割程度の諸費用や、50万円~100万円程度の入居費用が自己資金として必要です。
万が一のことを考えて、3~6ヶ月分くらいの生活費は手元に残しておくようにして、住宅ローンの自己費用(頭金)の計画を立てるとよいでしょう。
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まとめ
不動産の購入を検討しているのなら、まずは自己資金を準備する必要があります。
不動産購入価格以外の諸費用なども考慮しながら、どれくらいの自己資金が必要になるのか、しっかりと資金計画を立てましょう。
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